今年はネットスーパーも激戦になりそう

　今週発売の週刊「東洋経済」1月24日号で特集：百貨店・スーパー総崩れが表紙を飾っているように、流通の不調が深刻です。

　そのような状況で、流通各社はネットにより積極的になってきました。やはり、ネット販売は伸びているので、リアルの店舗の減少分をネットで補いたいという感じなのでしょう。

　先月のBusiness i.のニュースによると、ヨーカ堂では83店舗が対象。売り上げは2007年度で50億円、2008年度は倍以上の120億円を見込んでいる。そして、今後3年間で、全出店エリアに拡大。2月末までに携帯電話から注文できるサービスも開始する予定。また、日経MJの今月14日の記事によると、セブン&アイ・ホールディング全体としては、今年を「ネットサービス元年」と位置づけ、セブン&アイ・ネットメディアを本格稼動し、旅行業とカルチャー教室を運営する子会社も設立。

　イオンでは2008年4月から、傘下の「ジャスコ」の3店舗でサービスを開始。日経MJの今月9日のインタビュー記事によると、今年一気にネットスーパーを全国に広げる予定。

　住友商事は今月、住商ネットスーパー株式会社を設立し、傘下の中堅スーパー「サミット」と共同で、今年10月にサービス開始予定。

　また、昨年10月に、ネット通販はシニア層・日用品へと拡大という記事を書きましたが、大手流通小売業が、ネットで販売する商品の種類はさらに広がる傾向です。セブン&アイが昨年7月から始めたセブン-イレブンネットでは、三千種もの酒類を販売していて、店頭の品揃えを補っています（日経MJ 2008/10/10より）。

　ネットへ購入チャネルが移った分を取りこぼさないように、他のスーパーでも今年はネット販売が進むと思われます。激戦になりそうです。