自動販売機での飲料販売における情報化戦略

　自動販売機での販売には、二種類の販売機会ロスがあります。
　１つは、売り切れによる販売機会ロスです。このロスを最小限にするために、自動販売機と本部とをネットワークで結び、自動販売機内に残っている商品個数を本部にリアルタイムに伝えることで、売り切れになったりなりそうな商品をできるだけ早く補充することのできるシステムが利用されています。具体的には、コカコーラ等が一部の地域で、DoPa(携帯メールを機械が発信するようなもの)を使って、商品個数や売り切れの情報を本部にリアルタイムに伝えています。
　もう１つの販売機会ロスは、購入者の好みの商品がないために、別の会社の自動販売機や小売店などに行ってしまうことによる販売機会ロスです。この販売機会ロスのほうがずっと発見しづらいです。この販売機会ロスを極力少なくするためのシステムが、昨日の日経産業新聞の5面「IT活用法」に載っていました。伊藤園は、営業担当者（自動販売機への商品補充も行う）向けの業務端末を刷新し、新商品の最新の販売状況などのデータに基づき、どの商品に入れ替えるといいかの情報を営業担当者に提供できるようにしたとのことです。
　なお、既に伊藤園のホームページに、ロケーションに適した品揃えの工夫のことが載っています。このような工夫をさらに進めて、販売機会ロスを極小化するための情報投資をしたわけです。
　このような地道な情報化が、自販機利用の飲料メーカーの競争の行方にも影響すると思います。